不妊

子どもが順調に授からず、不妊治療を受けている夫婦は少なくありません。

自然的に子どもに恵まれないときには、医学的治療を受けることで何とか子どもを授かるよう努力をしていくことも夫婦で検討されます。

ただし、不妊治療が功を奏することもあれば、その望みが叶わないこともあります。

やはり、子どもは、神からの授かりものであるのだと思います。

なお、当事務所のご利用者の方にも、婚姻中に不妊治療に努められていた方があります。

その方は、子どもができなかったために離婚したのではなく、不妊治療の結果子どもを授かったにも関わらず、夫婦の仲が悪くなってしまい離婚することになったのです。

このようなことも起きることがありますので、夫婦に子どもができるか否かで、夫婦であり続けられることが決まるものでないことが分かります。

離婚する夫婦の半数以上に子どもがあり、親権者にならない側の親は、子どもと離れることになることからも、子どもが夫婦のすべてにならないと言えます。

法律上で親子関係を形成する「養子」の制度があります。

昔は「家」を絶やさないために養子をとることも多かったのですが、現代社会では家を意識することはほとんどなくなりました。

それでも、子どもに恵まれなかった夫婦が養子をとることはあります。

一般の養子縁組は、法律的な手続き（契約）によって親子関係を作りだす制度になります。この養子には、普通養子のほかに「特別養子」という制度もあります。

特別養子の制度は、養子となる子どもが15歳未満であり、家庭裁判所の許可によって、夫婦がそろって養子縁組をする制度になります。

特別養子縁組は、子どもの実親との関係がなくなり、養親だけが法律上で親となるものです。

子どもができないときには、このような制度を夫婦で検討することもできます。

それぞれの夫婦にとって何が幸せであるかは、夫婦で探して決めるものです。

子どもだけが、夫婦としてのすべてではありません。

子どものある夫婦も、子どもが成長して自立すれば、あとは夫婦二人だけの生活に戻ります。その後は、夫婦二人で生涯を送ることになります。

子、孫と一緒に生活する可能性もありますが、二世代、三世代の家族は少なくなっています。

夫婦として不妊にどう対応するか、よく話合いをすることが大切であると思います。